眠っていたデータから新たな付加価値を
海外
ホテル統計データ
Verizon社（米大手電気通信事業者）は、自社調査レポート「2018 Mobile Security Index」にて、製造業、金融、小売、ホテルなど様々な業界の企業のモバイル端末担当者600人以上を対象として調査を実施したところ、93%の担当者が自社のモバイルデバイスは深刻なセキュリティ上の脆弱性を抱えていると回答したと報じている。
インバウンド
インバウンド需要を取り込むために、魅力的なプランや商品を開発しても、その存在を知らせることができなければ集客にはつながらない。効率的かつ効果的な広報戦略を考える上では、訪日外国人が日本滞在中にどのような媒体を通して日本の情報を集めているのかを知ることは非常に重要だ。観光庁の「訪日外国人消費動向調査」から、訪日外国人の情報源に迫った。
ホテル関連ニュース
ハイアットホテルズコーポレーションの関係者は、3物件の売却計画とともに2020年までに15億ドル（約1600億円）の資産売却計画を発表した。
25日に幕を閉じた2018平昌オリンピック。韓国政府は大会成功に向け、開催前から多角的に注力してきたが、宿泊施設の監督もその一例だ。通常の繁忙期の3倍以上もの宿泊代金を求めるなど、国内外から集まる応援客を目当てに、不当に宿泊代金をつり上げていたホテルの取り締まりを強化し、宿泊代金の正常化に尽力したと、「USA TODAY」が伝えている。
アイオワ州に本社を置きアメリカで成長を遂げているホテル企業Hawkeye Hotelsが開発投資を加速。Hawkeye Hotelsは1,000人以上の従業員を雇用し、マリオット、ヒルトン、インターコンチネンタル、スターウッドを含む主要ホテルブランドと提携しており50のホテルを保有し、運営している。
せっかく魅力的な観光資源があっても、その存在を知られないことには集客につながらない。訪日客ランキングで例年、トップを争う国の人々は何を参考に日本の情報を集め、どの媒体が最も役に立ったと感じているのだろうか。そこから分かる重要な媒体とは。
米エクスペディアの各世代の旅行消費動向調査によると、あらゆる世代で「モノよりコト」を重視の志向が明らかとなった。同調査によると「可処分所得を何に使うか？」との問いに対し、全体の74%が「モノではなく、体験するコトに優先的に使う」と回答している。
宿泊業や旅行業者にとって重要なデータのひとつに平均宿泊数がある。訪日客数トップ３の中国、韓国、台湾では平均泊数には大きな違いがあるのか。あるとすればどのようなことが要因として考えられるのか、各種データを読み解り考察した。
2017年、ヒルトングループは好調、販売可能な1客室あたりの売上（RevPAR）は2.5%成長、グローバル経営も波に乗っている。CEOのChris Nassetta氏は、2018年もこの傾向を維持できると読んでいると、Hotel News Nowが伝えた。
株式会社センチュリオンインターナショナルが運営するセンチュリオンホテルグループは、今月17日、メトロエンジン株式会社の人工知能・機械学習を取り入れたレベニューマネジメントツール「メトロエンジン」を正式導入したことを明らかにした。
